読書

2019/02/03

統計学おススメ本

本記事では、僕が実際に使ってみてわかりやすかった参考書を紹介したいと思う。

 

はじめての統計学
鳥居 泰彦
日本経済新聞社
1994-11-01



まずは通称鳥居本である。この書籍は本当にわかりやすかった。基本的な統計理論を最低限の数学を使って説明している。僕は後述の参考書を先に使って挫折したんだけれど、先にこちらを使って学習すればもっとスムーズに学習できただろう。

 

 具体例もあるし、文体も非常に読みやすい。おそらくこの本に書いてあることをすべて理解出来たら、最低限の統計の素養があると自信を持って言えるだろう。もっと早く出会いたかった一冊である。

 



 続いても有名な参考書である。僕にとっては難解すぎて全部を理解することはできなかった。統計学を専門として学びたいならば、この本でしっかり学んだ方が良いのだろう。でも全然入門じゃないと思うからタイトルは変えたほうが良い様に思うんだよな・・・・。

 

 ただし、幅広い内容をカバーしており、この本を参照すればほとんどの事は調べることが出来るだろう。多分。

 

 僕は統計学を専門とはしていないし、今のところ仕事でも直接は使っていない。でも、様々な情報から取捨選択する際や、作成する資料に説得力をもたせたい時に非常に役立つ知識だと思う。やっぱり数字の裏付けがある資料って説得力がありますからね。



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2019/01/27

貧乏は金持ちを検証してみた

 先日橘玲氏の書籍、「貧乏は金持ち」を読んだ。内容としては、法人を設立して自分の収入を法人と自己の給与に分けて、税金を徹底的に削れば、裕福になれるという内容だ。読みやすい文章だったのでスラスラ読み進めてしまった。




 良い本を読んだので早速アウトプットしようと思い、自分自身の現在の年収を法人と個人で折半してどうなるか検証してみた。

法人は経費を計上できる

 経費を使えるのは法人成立の最大のメリットだろう。家賃や光熱費、携帯代、パソコンなどの機器の一部、そして自分自身の給与は法人の経費とすることができる。可処分所得を増やすにはこれが肝となる。

サラリーマンは経費を計上できない

 サラリーマンには給与所得控除があるけれど、上記のすべては経費として認められない。これを考えるとどちらが経費としてより多く計上できるかは誰の目にも明らかだろう。まずは、僕個人がいくら税金を納めているか計算してみる。

 僕の昨年の年収は500万を少し上回ったくらいだった。ここで計算をわかりやすくする為丁度年収を500万とし、実際の社会保険料を代入して、税額を計算したいと思う。計算方法は以下である。
1. 500万÷4=125万(小数点が出たら切り捨て)
2. 125万×4=125万
3. 給与所得控除を控除する。僕の年収は500万だから給与所得控除額は154万である
500万-154万=346万(これが所得である)
4. 続いて各種所得控除を行う。僕は結婚しているが、奥さんも働いているので扶養親族はいない。基礎控除(所得税38万、住民税33万)と社会保険料控除(75万)だけである。
346万-38万-75万=233万(所得税に対する課税所得)
346万-33万-75万=238万(住民税に対する課税所得)
5. 僕の所得税率は10%だから所得税=23.3万だ
6. 住民税はもう少し多くて4に戻る。課税所得は238万
7. 238万に対して10%(市民税6%、県民税4%)をかける。(これが所得割)
県民税:238万×4%=9.52万
市民税:238万×6%=14.28万
8. 続いて均等割(県民税1500円、市民税3500円)を住民税の課税所得から控除する。
9. 調整控除を行う。僕の場合は2500円(県民税1000円、市民税1500円)であるので、住民税額から控除する
10. 以上から住民税の合計は以下である。
県民税:9.12万+0.15万-0.1万=9.42万
市民税:13.68万+0.35万-0.15万=14.13万
  住民税合計:23.55万である
 僕個人としての税金は46.85万だ。

半分を法人、残りを個人としたらどうなる?

 もしこの500万を僕名義の法人が受け取り、そのうちの半分を僕に給与として支給したとしたらどうなるだろうか考えてみたいと思う。

 法人の収入は500万になるわけだけれど、僕が個人で払っている家賃や電気費、インターネット、携帯代の半分を経費に計上できる。また、僕個人に法人として支払う給与も経費にできるのである。控除額はわかりやすく以下とする。
家賃:5万×12=60万
電気代:2500×12=3万
インターネット代:2500×12=3万
携帯代:2500×12=3万
僕に支払う給与:250万
法人の所得は181万である。マイクロ法人の実効税率は30%だから54.3万、均等割が7万だから61.3万が法人税額である。うん?高いな。

 ここで個人の税金を計算する。年収250万の人(国保、国民年金加入を前提)の税金は所得税約4.4万、住民税約9.4万である。合計13.8万である。

 法人と個人の合計は75.1万である

 あれ?法人を持っている方が、税額が高くなってしまったw しかし、給与収入の低下に合わせて社会保険料が激減していることだろう。ついでに、家賃や電気代、インターネット代、携帯代も既に半額法人が負担しているのもミソである。

 上記に加えて、ここで定年した親などの親族を1人雇って、非課税の範囲(103万円)で給与を支払ったらどうなるか検証してみよう。これだけで、法人税を30.9万円圧縮できる。もし2人雇えば所得割は0、均等割が7万になる。つまり支払う税金は個人部分と合算して20.8万である。

もし、この103万を取り戻したければ、贈与して貰えば良い。110万円まで贈与税は非課税だから無税で回収できる。

とは言え、年収500万程度ではあまり旨味はない事がわかった。しかしながら、サラリーマン+αの働き方を実行する際のヒントになった。

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2018/09/05

オススメ英語学習本

 僕は一応英語を話せるので、本記事では僕が使ってみて役に立った英語学習本を紹介したいと思う。



 単語を羅列しているだけのタイプの英単語帳ではなくて、ストーリ調になっている。(単語レベルは難しくない。)ビジネス会話のセンテンスが250個に分かれているので、僕は月曜日から金曜日まで寝る前に1日50個ずつ音読する方法で使っている。



 チャプターが9個に分かれており、僕は土日に2チャプターずつ音読する方法で使用している。単語や構文のレベルが平易なもので書かれているので、本当に喋ることに特化した書籍だろう。例文も面白くておススメです。

総合英語Evergreen
川崎 芳人
いいずな書店RT
2017-01-01


 桐原書店で出版されていた、Forestの後継本。著者は同じで内容は先代のForestと同じである。英文法を勉強するのにこれ一冊あれば他は要らないと思う。

 英語でコミュニケーションを取るのに難しい単語や言い回しを覚える必要はない。勿論ビジネスで使うんだったら専門用語は必要になるんだろうけれど、その専門用語の知識は英語力でなく、業務領域の知識や経験でカバーすることは十分可能だろう。

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2017/09/13

投資、資産運用に役立つ書籍

 本記事では僕が過去に読んだ投資、資産運用関連の書籍で参考になったもの、役に立った物を上げたいと思う。

 

<投資信託> 


 

 正しい投資信託の選び方を学習することができる。初心者にもわかりやすい言葉で書かれているのも良い点だと思う。ただし紹介されている投信は発行当時の物なのであくまで選び方を学習するに留めること。余談だが、現在ではこの本が発行された当時とは比べ物にならないほどの低コスト投信が設定されている。

 

<積立投資> 




積立投資について本当にゼロベースの知識でわかるように書かれた良書だと思う。また投信の仕組みなども書かれており、非常に参考になる。僕は忙しいビジネスマンが投資をやるとしたら、積立投資は最適な方法だと個人的に思っている。これを読むと投資と言うのは怪しい物でもなんでもなくて、その逆の堅実なものだとわかると思う。

 

<iDeCo> 

確定拠出年金の教科書
山崎元
日本実業出版社
2016-07-22

 

 個人型確定拠出年金、通称iDeCoについて説明している書籍。一度読めばどういうメリットがあるのかなどの全体像がわかる。運用する投信の選び方については、積立投信と同じように選べば良いので他の書籍を既に読んでいるようであれば、特にそこの部分に関しては読む必要はないと個人的には思う。

 

<ポートフォリオマネジメント>


 

 ポートフォリオマネジメントの大切さを実例から学びたい方に特におススメの良書。アメリカ最大の年金基金、カルパースのポートフォリオを紹介する等、実例を見てポートフォリオマネジメントについて学習できる。コア・サテライト戦略についても書かれており非常に参考になる内容だと思う。上記の書籍を読んで投資や資産運用に興味を持った方は是非読んでい頂ければと思う。

 

<コーポレートファイナンス> 


 

 インデックスファンドを積立投資するだけならば、正直この書籍は不要だと思う。しかし、個別株に長期投資をする方等には非常に参考になると思う。実在する企業を題材に企業価値を計算してみるなど、非常にためになる内容だった。お時間がある方は読んでみてはいかがだろうか?

 



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